【イラスト解説】Googleパーソナライズド広告とは？活用ポイントや注意点

Google パーソナライズド広告とは？

「パーソナライズ広告」とは、一人ひとりのユーザーの興味関心や行動履歴などのデータを基に、その人に最適な広告を配信する手法のことです。例えば、Google上で「タイ旅行」について検索したとします。すると、Webサイト上で南アジア旅行の割引キャンペーンだったり、旅行関連の広告がYoutubeで流れてきたりします。これがパーソナライズド広告です。

Google パーソナライズド広告の仕組み

Googleのパーソナライズド広告はユーザーの個人情報を収集し分析して、ユーザーの興味関心を把握することで、一人ひとりのユーザーにぴったりな広告を表示します。

パーソナライズド広告とターゲティング広告との違いって？

パーソナライズド広告とターゲティング広告は、どちらもユーザーを軸として広告配信を行う手法ですが、双方のアプローチの仕方に違いがあります。

また、パーソナライズド広告はしばしば非パーソナライズド広告（NPA)との違いも挙げられますが、ターゲティング広告は非パーソナライズド広告の一種であります。

非パーソナライズド広告は、ユーザーの過去の行動に基づいていない広告です。代わりに、大まかな現在地（市区町村など）に基づいた地域ターゲティング、現在のサイトまたはアプリのコンテンツ、現在の検索語句などのコンテキスト情報が使用されます

引用：パーソナライズド広告と非パーソナライズド広告- Google Adsense ヘルプ

【ターゲティング広告について詳しく知りたい方はこちら】

Google パーソナライズド広告メリット

【広告主側のメリット1】広告効果を最大化できる
【広告主側のメリット2】広告費の無駄を削減
【広告主側のメリット3】顧客エンゲージメント率を高められる
【ユーザー側のメリット1】欲しい情報にたどり着きやすい
【ユーザー側のメリット2】新たな商品との出会い

【広告主側のメリット1】広告効果を最大化できる

ユーザーの興味関心にマッチした広告を配信することで、クリック率や購入率向上の可能性を高くします。また、過去のデータに基づいて、特定の商材やサービスに興味を示すユーザーに広告が表示されるので、新商品発売や新規キャンペーンの場合に競合他社との差別化を図り、ワンステップ先を行くことも可能でしょう。

【広告主側のメリット2】広告費の無駄を削減

CPC（クリック報酬型）やCPI(インプレッション型**）**といった課金方法を導入している場合、興味の示さないユーザーには広告が表示されないため、広告予算の無駄を省きつつROAS(広告の費用対効果）を最大化することができます

【広告主側のメリット3】顧客エンゲージメント率を高められる

パーソナライズド広告は、単に商品やサービスを売るための手段ではなく、顧客との長期的な関係構築を深めるための手法でもあります。顧客と企業の関係を深めるだけではなく、ブランドロイヤリティ向上や、長期的な関係構築も目指すことができます。調査によると、ユーザーの64%が企業からのオファーがパーソナライズドされていて欲しい、という結果も出ています。

【ユーザー側のメリット1】欲しい情報にたどり着きやすい

インターネット上で、メガネを探しているときに膝サポーターの広告が表示されても、よっぽど膝の痛みで悩んでいない限り、その広告が鬱陶しく感じるだけですよね。その点、広告がパーソナライズドされていると、メガネに関する広告が表示されるため、ユーザーにとっては、「お、この広告のメガネのデザイン好きだな、ちょっと見てみるか」なんてことにもなり得るわけです。また、アメリカに住む人を対象にした2022年の調査によると、Z世代の81%が「パーソナライズド広告を好む」と答え、Y世代（29歳〜44歳）でも57%という結果となりました。

【ユーザー側のメリット2】新たな商品との出会い

上記の延長線上にはなりますが、ユーザーは過去に購入した商品や閲覧した商品に関連する商品が提案されることで、ユーザーは新たなニーズに気付くことがあります。さらに、自分が気に入っている商品と似ている商品が紹介されることで、新たな選択肢が広がることもゼロではありません。

Google パーソナライズド広告デメリット

【広告主側のデメリット1】潜在層へのリーチは難しい場合がある
【広告主側のデメリット2】広告ブロック機能で広告効果低下の恐れ
【ユーザー側のデメリット1】広告に疲れてしまい興味を全く失う
【ユーザー側のデメリット2】プライバシー侵害の懸念

【広告主側のデメリット1】潜在層へのリーチは難しい場合がある

パーソナライズド広告は、過去の行動履歴に基づいて広告を配信するため、既存顧客へのアプローチは得意ですが、全く新しい商品やサービスに興味を持っている潜在顧客へのリーチは難しい場合があります。それだけではなく、新規顧客を開拓するためにはパーソナライズド広告だとリーチが限定的になるため、他の施策も必要になります。

【広告主側のデメリット2】広告ブロック機能で広告効果低下の恐れ

2023年時点で、広告ブロック機能を利用しているユーザーは約5人に2人と言われていて、世界的に見てみると、約32.5％が広告ブロックユーザーという結果に。ユーザーがブロッカーを使い広告表示を拒否をしている場合、もちろん自社商材の情報は届きませんから、広告効果に影響が出てしまうこともあり得ます。

【ユーザー側のデメリット1】広告に疲れてしまい興味を全く失う

上記で、広告ブロックカーを使用しているユーザーは32.5％ほどと紹介しましたが、広告に嫌悪感を抱くユーザーだけではなく、オンライン上での広告が多すぎて疲れてしまい、全く興味を示さないユーザーも増えてきています。ちなみに近年、私たちユーザーは1日に4000~10000の広告に晒されているか、目にしている、と言われています。（調査内容や調査対象によって多少変化します）ですので、ユーザーの広告疲れもショッキングなものではありません。

【ユーザー側のデメリット2】プライバシー侵害の懸念

パーソナライズド広告を実現するためには、ユーザーの個人情報が収集されるため、情報がどのように利用されるのか、不正に利用されるのではないかという不安を持つユーザーもいます。

確認必須！Google パーソナライズド広告ポリシー

Googleの公式ヘルプによると、

Google はユーザーの性的な関心のプライバシー維持を重視しています。このため、ユーザーの個人的な性的関心、経験、活動、嗜好に基づくパーソナライズド広告の掲載を禁止しています。

とのことでした。また、法律上の制限として挙げられているのは以下；

13 歳未満のユーザー
制限付き薬物に関するキーワード
臨床試験の被験者募集
アルコール
ギャンブル
ロケーションベースのギャンブル

他にも項目によって制限が細かく設定されているので、詳しくはGoogle公式ヘルプで確認しましょう。

パーソナライズド広告- Google広告ポリシーヘルプ

パーソナライズド広告の効果的な活用ポイント

明確なターゲティング：ユーザーを深く理解する
他のマーケティング施策と連携：リーチできる範囲を拡大
リマーケティングをする：見込み客を狙う

明確なターゲティング：ユーザーを深く理解する

年齢、性別、職業といった基本的なデモグラフィック情報から、ウェブサイトの閲覧履歴や購入履歴、さらにはSNSでの行動まで、多角的なデータを活用することで、より深くユーザーを理解することができます。その上で、ペルソナを作成し、ターゲットをさらに細分化することで、よりパーソナライズされた広告配信を実現することで効果を最大化することができるでしょう。

他のマーケティング施策と連携：リーチできる範囲を拡大

パーソナライズド広告はユーザーの個人情報をもとに、一人ひとりユーザーに最適な広告配信を行う、というお伝えしました。ただ、2022年4月の改正個人情報保護法で施行された内容によると、企業がユーザーの個人情報を必要とする場合は、ユーザー本人の同意が必須となりました。そのため、パーソナライズド広告だけでは、広告配信活動が限定的となるため、他のマーケティング施策を取り入れる必要も考えられます。

参考：令和２年改正個人情報保護法特集 - 個人情報保護委員会

リマーケティングをする：見込み客を狙う

リマーケティングは、一度自社サイトを訪問したユーザーに対して、再度広告を表示するマーケティング手法です。一度興味を示してくれたユーザーを狙って、リマインダーとして広告を表示させることで、CV(コンバージョン)率向上を期待できます。

パーソナライズド広告の注意点

プライバシーへの配慮
過度なパーソナライズのリスク

プライバシーへの配慮

パーソナライズド広告は、ユーザーの個人データを収集・分析することが前提となります。そのため、プライバシー保護に関する法規制を遵守し、ユーザーが信頼おける場所を提供することがマストです。「日本の個人情報保護法に基づいた情報収集」と、「ユーザーに対するデータ収集・利用目的の明確化」、「データの安全管理」が基本となります。

過度なパーソナライズのリスク

また、過度なパーソナライズでユーザーのプライバシー侵害とならないように十分気をつけましょう。パーソナライズが行き過ぎてしまうと、ユーザーが「自分の行動が常に監視されている」ような感覚になり、不快感や不安感を抱いてしまいます。あくまでも、パーソナライズは売上を上げるためだけの手法ではなく、ユーザーにとって、必要な「価値」を提供するための手法、ということを忘れずに。

最後に：自社マーケティングで少しでもお悩みでしたら、free web hope がご相談に乗ります

株式会社free web hope はCX(顧客体験）とデータサイエンスを広告戦略に組み込み事業成長を支援する広告代理店です。

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